カメさん日報

継続的にコミュニケーション出来るのは200人まで？

数年前、スモールワールドといったことが言われ、人と人ネットワークを活用すると、６人の知合いの、６人の知り合いという具合に、の５乗で２人が繋がるというものである。話題になった当時の大統領だったブッシュに数人の知り合いを介すればメッセージが届くということで話題になった。そして、インターネットが時間と距離の壁を無くしてしまったと言われている。私自身も、ネットで知り合った方がたくさんいる。昔だったら、この人と一生会うことがなかっただろうな～と思うことがあるが、これも、ネットのおかげである。(o^-')b

一方、実際に、継続的にコミュニケーションが取り合える人は２００人と言われている。このことは、年賀状を１月に書く時期になると、理屈の上だけでなく実感できる。
実際、２００枚以上を書くことになるが、２００枚を超えると［最近会っていないな～、誰だったけ？」といったことになる。

但し、比較的若い年代が、それほど、「深い関わりをもともと望んでいない」といった傾向がある反面、「誰かと繋がっていたい」といった気持ちが「モノを買いたい」気持ちより強いといった電通の調査結果を見たことがあるが、そうしたコミュニケーションであれば、もう少し人数が増えても、頻度は多くないが、双方向のコミュニケーションができるかもしれない。

ビルゲイツの発言で、

またゲイツ氏は、「携帯電話のテキストメッセージを使うのはあまり得意ではないし、24時間ハイテク人間でいるわけではない」と聴衆に打ち明けた。たくさんの情報を読むが、全部をパソコン上で読むわけではないのだという。さらに、「IT革命は極めて有益なものだが、注意しなければ、こうしたハイテクツールで時間を無駄にしてしまう」と警告した。（記事から引用）

とあるが、まさにその通りで、ＩＴで効率的に仕事が進められるようになった面もあるが、確かに、無駄に時間をしてしまうといったことも実感する。要は、他のツールと同じで、使い手によっては役に立つ道具になるが、使い手により役に立たない、むしろマイナスの道具になってしまうといった面も当然あると言うことだ。

一昨年、Twitter、昨年、Ｆａｃｅ　Ｂｏｏｋをはじめたが、情報収集と情報発信、コミュニケーションの手段の選択肢が増える中、本当に、うまく使いこなすのは難しいと実感しますね。(＝⌒▽⌒＝)

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TPP （環太平洋経済連携協定）の損得試算の信憑性？

数ヶ月前から、“突然”と感じた人も多いと思うが、ＴＰＰといった言葉が菅首相をはじめ、多くの閣僚から出るようになった。

ＴＰＰとは、新語時事辞典によると、

別名：環太平洋経済協定、環太平洋戦略的経済連携協定、環太平洋パートナーシップ、環太平洋パートナーシップ協定、太平洋間戦略経済連携協定、トランス・パシフィック・パートナーシップ
英語：Trans-Pacific Partnership、Trans-Pacific Strategic Economic Partnership Agreement

2006年にAPEC参加国であるニュージーランド、シンガポール、チリ、ブルネイの4ヵ国が発効させた、貿易自由化を目指す経済的枠組み。工業製品や農産品、金融サービスなどをはじめとする、加盟国間で取引される全品目について関税を原則的に100%撤廃しようというもの。2015年をめどに関税全廃を実現するべく協議が行われている。

2010年11月現在、すでに米国、オーストラリア、ペルー、ベトナム、マレーシアの5ヵ国がTPPへ参加、次いでコロンビアやカナダも参加の意向を表明している。日本はこれまでTPPに対する姿勢を明らかにしていなかったが、2010年10月に開かれた「新成長戦略実現会議」で、菅直人首相がTPPへの参加検討を表明した。しかしながら、TPPが原則として例外を認めない貿易自由化の協定であることから、コメをはじめ国内の農業・漁業は壊滅的な打撃を受けるとして反発する声も上がっている。

農水省は、日本の農業が壊滅的になるといい反対の立場をとり、、経済産業省は、参加しなかった場合の経済的な損失が大きいとして賛成の立場をとっているので、国民としては、非常にわかりにくい話になっている。

昨日、海江田経産相と日本経団連・米倉会長との会談で、推進していくといったことで一致したとして報道発表がなされた。当然、もともと賛成の立場をとる経産省と基本的には、企業の集まりである日本経団連では、立場が同じであり、当然の成り行きである。

実際のところは、どうだろう？打撃を受ける農業において、当然、予想されるように、安い農作物が日本に入ってくれば、一時的に厳しくなるだろう。お米についても、外食産業など、コストを抑えたい立場にいる企業の多くは、海外のお米を使うところも増えることは、容易に想像できる。反面、日本の美味しいお米は、世界的にも輸出できる可能性も出てくる。つまり、短期的には、厳しいが、ＴＰＰに取り組むことは、可能性も拡がる話であり、全面的に否定をできないとも言える。今回、ＧＤＰ世界2位になった中国が含まれていないが、中国は、基本的に保護貿易を取っており、輸出できるのは、リンゴ、なし、お米だけである。片山リンゴが、中国で約2000円で売られていて人気を呼んでいるのことを知っている人も多いだろうが、今後、中国へのＴＰＰ参加への交渉力といった面のメリットも考えられる。

 最終的には、ＴＰＰ参加は、菅政権の既成路線になっているような感じもするが、いずれにしても、省益ではなく、国益を考えた上での判断を期待したい。

なぜ、そうしたことを感じるかと言えば、例えば、日本が、何故、カロリーベースで食料自給率を計算しているかということが不自然だと思うからだ。世界的にもカロリーベースを採用しているのは、日本と韓国だけである。物差しが違うのに、各国と比較して日本の食料自給率が低いというのは、小学生でもわかる誤魔化しだ。もちろん、自給率を低くすることにより、関税の圧力その他といった意図があってのことであろう。日本の役人は、そんなにバカではない。但し、農水省がＴＰＰに反対といったことも、補助金その他の予算が多く取れるかどうか？といった利害を感じてしまうのは、カロリーベースで行っている自給率の発表のようなことをしているからである。つまり、以前から指摘されながら、カロリーベースで自給率を発表する必然性が自分自身としては理解できないのである。

日本の農水省も省益ばかりでなく、日本全体や社会全体のことを考えてほしい。しかし、このことは、農水省に限らず、経産省をはじめ他の省においても、同様なことが起きている可能性も否定できない。組織論的には、省が分かれれば、当然、それぞれの組織の視点からモノを見るために、こうしたことが起きうる。しかし、意識して国益といった視点で考えてみることや、企業で行っている省をまたいでの人事異動なども、全体的な判断ができる場をもつことをあわせて考えるべきではないか？と思う。小沢問題ばかりに時間を費やしているようでは、本来、政治家が俯瞰して考えなくてはならない立場にあっても、機能は果たせない。是非、菅首相には、自分の意思決定が、首相を辞めた後も、“自身が後悔しない”といった信念を持って、また、十分に勉強して、他から言われてコロコロ変わることのないリーダーシップを期待したい。

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スティーブ・ジョブズの人生は下手な小説よりエキサイティング！

昨日、スティーブジョブズが療養に入ったといった報道が流れて、心配になった人も多いのではないか？と予想する。癌で２回の療養をしているからだ。

ＩＴの旗手の一人、スティーブ・ジョブスを理屈なく好きな人は多いのではないか？と思う。アップルをスタート、３０歳で創業したアップルを追い出にあい、株の一株以外を全て売却し去ることを決意する。その後復帰し、今のアップルの変革をリード・・癌により死と直面・・克服。まさに、物語になる経営者ですね。
それにしても、スタンフォードでの演説は、何回聞いても素晴らしい。(＝⌒▽⌒＝)

 

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営業テリトリー制を続けてメリットがあるところは限られてきた・・

営業テリトリー制についての効果性をどう考えたらいいのだろうか？(＠￣Д￣＠；)

歴史的にみれば、自動車会社では、トヨタは、しっかりとテリトリー制を引き、ホンダは、緩やかだった。又、物を届けるといった行為が必須になるサービスを展開しているところは、訪問効率を考えるとメリットは多いだろう。

営業の昔からあるパラダイムの一つに、何度も行かなくてはならない。といったことがある。

心理学的に言えば、ザイオンス効果と言われ、相手との心の距離を縮めるのは、コミュニケーションの量であるといったことを考えると、それなりにプラスになることもあるだろう。(*＾ー＾)ノ

しかし、今日、非常に忙しい世の中になって、訪問頻度も重要であるが、それよりも有益な情報提供の方に軍配が上がると思う。更に、コミュニケーションの在り方は、電子メールが定着して、随分変わった。営業マンが訪問すれば、お客様の方も、時間をとらなくてはならない。しかし、メールであればいつでも読めるし、モバイルであればどこでも対応できる。営業マンが忙しければ、ソーシャルメディアで発信すれば、ある程度、お客様の記憶にも留めてもらえる。

又、私も最近、スカイプを使ってコミュニケーションを取ることを増えたが、どこでもパソコンがあれば、コミュニケーションがとれて本当に便利だ。

こうしたことを考えると、営業テリトリー制で訪問頻度を高めるといったことで、メリットがある業種は限られる。コンサルタント業も、直接の接触頻度も大切だが、情報提供の質の方が、数倍、お客様に喜ばれる。(*^o^*)

最近、ＷＥＢの会社と、ホームページ作成のやり取りをしているが、なんと１度も会っていない。

∑ヾ(￣0￣;ﾉ

 

メールにＭＰ３の音声が張り付けた提示が送られてきたり、コンセプト作成シートが添付されており、記入してリメールしているだけである。しかし、その会社の提示内容や、質問に対する受け答えで、十分満足し信頼感も湧いてきた。p(^-^)q本当に、企業のお客様とのコミュニケーションのあり様が変わってきたと感じる。テリトリー制は、メールその他ができる前に出来上がった過去の産物だと思うが、意外と、効果に疑問を持ちながら、続けているところも多い。

特に、取引数が限られる企業や、ＢｔｏＢで、系列や紹介といったことが効き目のある企業で、テリトリー制は、むしろマイナスになるし、実際に、うまくいっていない。過去にしがみついていては発展はない。昨日、アメリカでのコミュニケーションが、メールから、Ｆａｃｅ　Ｂｏｏｋに変わってきていることを書いたが、まさにその通りなのである。(w＿－；

本当に、どのメディアを活用したらいいのか？について選択と評価が必要になりました。

 

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ＩＴ業界の主役はサービスに？

ＩＴ企業のお客様のところで多くお仕事をいただいてきた。ＩＴバブル崩壊の２０００年から比較するとＩＴ投資自体は、経済産業省の調査では２００７年までに２０００年の約１８５％と大幅の伸びている。要因としては、人材の流動化が進んだことや団塊の世代が退職に伴い、業務の見える化（可視化）や標準化に対する意識が進み、徐々に人に業務がつくといった運営が変わりつつあるためだろう。

しかし、一方、鉄鋼・金融その他一部の産業に投資が集中しており、他の産業のＩＴ投資はあまり行われていない状況である。そのした中、リーマンショックや原材料の高騰、為替の影響を考えると今まで投資が活発だった産業についても、今までの延長線上とはいかなくなっている。

今までのような受託やパッケージ販売といった旧来型のモデルでは先行きは難しいと検討会を進めていても感じる。まさに新しいビジネスモデルの徹底した検討が必要である。ビジネスモデルは、少し前に流行言葉にもなり、さまざまな学者も、いろいろな定義をしているが、私自身は、簡単に①顧客価値モデル　②業務運営モデル　③収益モデル　の組み合わせ　がわかりやすい。

そうしたビジネスモデルの観点から言えば、まさにサービスが付加価値を生む時代になり、ソフトウエアの時代は終焉をむかえている。グーグルがブレイクし、アウトソーシングの検討が当たり前のようになされる。さらに、グーグルのアクセスをＦＡＣＥ　ＢＯＯＫが抜くとなると旧来のモデルにしがみついていても先が見えないのは当然である。

IBMは、いち早くパソコン事業を売却しソリューションサービスを全面的打ち出したが、日立、ＮＥＣ、富士通といった会社に比べると売上に比べ圧倒的に利益率は高い。野村総研も規模は違うが同様に利益率は高い。

組織の変革を進めることは、現有のお客様がある中、難しく駅の改修工事のようなものである。駅は、毎日電車を走らせながら改修工事を進めなくてはならない。しかし、いち早く勇気を持って新しいところにチャンレンジし試行錯誤した会社が結局、こうした状況を乗り越え勝者になるのではないかと思う。

(＝⌒▽⌒＝)

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航空会社のマーケティングは？

会社更生手続き中の日本航空（JAL）は2010年12月28日の定例会見で、雇用契約を打ち切る整理解雇の対象者が170人になったと発表した。同社は12月27日まで希望退職を募集していたが、人員削減目標に達しなかった。一部組合は解雇無効を訴えて提訴する予定で、11年以降、法廷闘争が長引く可能性もある。Ｊ－ｃａｓｔ　ニュースより　http://www.j-cast.com/2010/12/28084714.html

昨年末に、各報道機関から流れたニュースであっるが、「利他の心」で、知られる稲盛和夫氏は、どういう思いでいるのだろうか？

以前、小倉駅前で、１７時までの仕事を終えて北九州空港へタクシーを飛ばした。高速を使って８８００円ちょっと遠いな。これだったら、小倉駅から新幹線で博多駅まで行って福岡空港まで出た方がいいのかなとも思う。

北九州空港は、今までよりも利用客は増えているものの航空会社の業績の影響もあり、便数は減っている。北九州空港に限らず、他のローカル空港も苦戦していて、ドンドン廃止路線が出て不便になった。

こうした状況を考えると、航空会社のマーケティング力はどうかと思う。もちろん業界に精通しているわけではないが、アメリカのサウスウエスト航空のように成功している会社があることを考えると、やりようはないいだろうか？但し、実際は、国の会社であった歴史を考えると、政治家の都合と、官僚がつくる都合のいい数字シュミレーションで、自分達の意図がどの位、反映されて考えることができたかどうかを考えると、国の責任は大きいと予想する。

例えば、以前、東京ディズニーランドの立ち上げ期に入社し運営部長を務め、ロッテワールドの立ち上げを行った坂本氏と御一緒したことがあり、東京ディズニーランドの立ち上げの逸話をいくつかお教えいただいた。

テーマパークで重要なことは、

１番目　面白いこと　
２番目　近いこと　
３番目　マーケット規模があること
４番目　追加投資をすることだそうである。

３番目のマーケット規模について紹介すると、当時、富士山の裾野か浦安かの候補があったが、最終的には、マーケット規模を考えて浦安になったそうである。そして、アメリカディズニーランドの調査では、飛行機や電車その他のアクセスを総合的に考えてはじき出した来園数予測は１０００万人、実際にきたのが９９７万人でまさにニアピンの需要予測である。

そうしたマーケティング調査をどのくらいの精度で、各ローカル空港や航空会社は行っているのであろうか？岡山県倉敷のチボリ公園が赤字で閉鎖されたが、本質は同じであると感じる。マーケティング経験が不足している役人のプランで多額の投資をし、回収できないので税金を投入するのは悪意はないにしろ責任はあると思う。それでは、既に、できてしまった空港の利用を増やすためにはどうしたらいいのだろうか。

自分自身のニーズも半分あるが、もっと小さな飛行機を本数を増やして飛ばしてほしい。大きな飛行機を飛ばすからコストが回収できない。もちろん、固定費が大きいビジネスであるので、たくさんのお客様を一度に運びたい気持ちはわかる。しかし、電車を乗り継いで何時間もかけて目的地に向かうことを考えれば、割引なしでもニーズは十分あるのではないか。但し、本当に、どの位の需要があるかは、ディズニーランドのようにしっかりとした市場調査と、便別の需要シュミレーションを繰り返し行うことは、当然必要になる。日本の場合、航空規制もあるだろうが、ＣＡの笑顔だけでなく、サービスプロダクト（飛行機の場合、便数と行先と機種）の検討と実施を期待したい。実際は、いろいろな制約があり過ぎて難しいことは、新規参入した各社の状況をみればある程度予想はつくが、整理解雇という最悪の事態を考えると、打ち手はないものだろうか？(＝⌒▽⌒＝)

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Ｆａｃｅ Ｂｏｏｋがメールに代わる日は・・・複数のコミュニケーション手段を使い分ける

本日、映画ソーシャルネットワークの上映が始まった。

一方、ここ数日、電子書籍が話題になっている。賛否両論があったが、ある程度、電子書籍が進むといったことになるだろう。最近、特に、電子書籍端末が次々と発売される状況になれば、電子書籍化は加速することになる。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/21/news039.html

反面、デジタル化が進めば、コピーコスト０といった状況で、海賊版などが出るのは、ある面やむを得ないだろう。

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110114-OYT1T00873.htm

２００７年秋にアメリカで発売されてから、大人気のアマゾンのキンドル（Kindle)も改良版を昨年発表し、従来のタイプの２．５倍といった大きさで、ノートパソコン位ある。(￣□￣；)

従来のアマゾンのキンドル（Kindle)については、２００９年１月１日の日経の記事には、以下のようなことが書かれていた。

携帯電話用の電話でネットに入り、雑誌や新聞をどこでも有料で入手でき、自然光の反射だけで文字が見える液晶に比べて目に優しいと言われている。本物の本そっくりの字体・レイアウト・質感で、途中で電源を切っても同じところから再開できる。平均的な単行本より軽い２９２グラム。

更に、５月７日のＩＴmediaのニュースでは、

Amazonは同日、米新聞大手のNew York Times、Boston Globe、Washington Postとの提携も発表した。３社は紙の新聞を配達できない地域の住民に対し、試験的に割引価格でKindle DX向けコンテンツを提供する。
　
またKindle DXの大画面を生かし、教科書大手のCengage Learning、Pearson、WileyがKindle Storeでコンテンツを提供する。プリンストン大学、アリゾナ州立大学などが、この秋始まる新年度にKindle DXを学生に配布する計画という。

現在Kindle Storeでは２７万５０００冊の書籍、新聞、雑誌を購入でき、１５０００以上のブログを無料で読める。同日「BusinessWeek」の販売がスタートし、近いうちに「Economist」も販売される予定。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0905/07/news013.html

魅力的で、日本でも早く発売を望む声が多かったために、電子辞書のように、定着するかもしれない？と思う反面、これだけ大きいと、ノートパソコンと変わらない。Amazon、iPhone用のKindle電子ブックアプリ等が出ているのであれば、技術的にパソコンにもアプリケーションで乗せることは可能だろうから一緒にしてほしいとも思う。これだけの大きさのものを、何台も持ち歩くのは大変だ。。(´д｀lll)

それにしても、情報の入手やコミュニケーション手段の選択肢も増えた。新聞、テレビ、ラジオ、本、電話、手紙であった。そしてＩＴでの情報交換手段は電子メールが占めていたが、人によっては、１日何十通、何百通というメールに目を通す人もいるだろう？現在、インターネットエクスプローラー、ＳＮＳ、ブログ、携帯電話、Ｗｉｋｉｐｅｄｉａ、スカイプ、グループウエア他、本当に、様々なコミュニケーション手段が存在する。たがいにやり取りをするメディアは、メールが中心であったが、最近、アメリカでは、メールが下火になり、Ｆａｃｅ　Ｂｏｏｋでのやりとりが増えていると言う。

こうした時代になると、それぞれの情報コミュニケーション手段の性質をしっかり理解した上で、うまく使いこなすことが重要になる。そして、うまく使いこなすことによって、格段に仕事の生産性が向上する可能性を秘めている。情報コミュニケーション手段が増えることは歓迎だが、それをうまくマネジメントしないと、結局、情報の入手や発信の際、時間や手間が掛かったりする。

本当にマネジメントすることが多くなりましたね。(＝⌒▽⌒＝)

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選ばれるファッションブランドになるために・・

昭和に日である昨年４月２９日ＦＯＲＥＶＥＲ２１の日本第１号店が原宿にオープンした際、１０００人を超える行列ができたと複数のメディアが報道したが、その後も他の街に出店していった。

http://www.fashionsnap.com/news/2009/04/forever-21-harajuku-open.html

スウェーデンＳＰＡ（製造小売）であるＨ＆Ｍ（ヘネス＆マウリッツ）が銀座に１号店をオープンした際、５０００人の行列とまでいかなかったが、モデルの冨永愛を「ＦＯＲＥＶＥＲ２１」原宿店のオープン記念イベントに登場させるなどして、話題になっていたことは記憶に残っている。

ギャップ（米国）ＺＡＲＡ（スペイン）他、次々と日本へ市場進出しブームになっているので、ファッションブランドについて考えてみたいと思いま～す。o(^-^)o

今回、日本１号店を出店したＦＯＲＥＶＥＲ２１は、上記のようなメディア放映された内容によると、多くの品揃えをして低価格で提供する。そして、新しい商品をドンドン投入して、２か月で商品を入れ変えてしまうので「２か月前に買ったものは、もう既にない！」といった特徴を出している。

Ｈ＆Ｍが日本に進出した際、ライバル視されているユニクロの柳井ＣＥＯは、かえってカジュアルの衣料品に注目が集まるので、歓迎すべきこととのコメントを出しているが、その一つには、今まで取り組んできた品質へのこだわりと、日本の消費者との対話から学習した経験からの自信溢れるコメントである。

それにしても、最近話題になり、且つ、支持されているファッションブランドが、支持される理由はなんだろう？

１つには、お客様許容価格でありお値打ち感がある点だ。特に、様々な消費を経験しているので、一部の富裕層を対象とした“高いほど売れる”といった類のブランド以外は、選択眼が鋭くなっているので、価値と価格のバランスで考えるのは、当然のことである。さらに、雑誌やインターネット上でも、様々な比較がなされるようになると当然、そうした選択眼が、さらに鋭くなっている。(＝◇＝;)

２つ目は、コンセプトやポジショニングが明確な点である。ＦＯＲＥＶＥＲ２１も、上記のような商品サイクルとバラエティーで特徴を出しているし、Ｈ＆Ｍもファション性の高さと低価格で、ユニクロはカジュアルベーシックを中心に低価格で高品質といったようにコンセプトは明確だ。そのため、競合すると言えば競合であるし、影響が全くないことはないと思うが、それぞれのコンセプトやポジショニングが明確なために、お客様でも棲み分けがし易い。私自身も下着や普段着であればユニクロの品質は確かいにいいので、定期的に購入している。(o^-')b

３つ目は、上記２つを実現するための体制づくりである。同じＳＰＡ（製造小売）といっても、その運営に対するこだわりはユニクロは別格であると思う。Ｈ＆Ｍもサイズの問題、すそ上げその他のサービスの問題など、日本の消費者を意識して体制を整えようとしている。(*^o^*)

整理すると、しっかりとしたコンセプトがあり、お客様許容価格で、安定的に提供し続ける体制や仕組みがある条件が整っているところが支持されている。

以上のようなことを考えると、少し横道にそれるが、専門店におされて、ますます百貨店は厳しくなり、場所貸し業として人気専門店に入ってもらうしかなくなってしまう。

前出のユニクロの柳井ＣＥＯは、毎日、お客様のクレームに目を通し「０」になるまで、改善を続けると言っているが、以上の３点を実現させるための絶え間のない継続的な取り組みが、お客様から選ばれるファッションブランドになるための４つ目の理由ですね。

それにしても、ユニクロは、昨年世界最大店を、上海にオープンし話題になったが、柳井ＣＥＯが考え実行することは、当然ですが、非凡を超越している他に類を見ない経営者ですね。(＝⌒▽⌒＝)

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情報格差がある中、悪用には規制が必要？

携帯電話の鉄塔が電磁波が出るといったことで、撤去されたケースもあるけれど、便利さや楽しさといったプラス面がある一方、当然、その裏腹にマイナス面もある。グーグルビューも、問題になったことがあるが、今まで行ったことのない街を見ることができて楽しめる反面、撮影される側のことを考えると、抗議する住民の気持ち・感情も理解できる。こうしたプラス面とマイナス面がはっきり出る場合は、しっかりしたガイドラインを作成した上での、関係者に対しての説明、更にはガイドラインが守られない場合の罰則が必要だと思う。(o^-')b

覗かれていると言えば、今、私はパソコンでブログを書いているが、私がネット上でどのページを開いて、どこをクリックして、どの位滞在したか・・全て丸見えになっている。私は、情報技術の専門家ではないし、むしろ疎い方だが、ＩＣＴ関係の友人に聞くと全て丸見えだそうだ。試しに、アダルトといった検索をしてその手のサイトを開いたとする。そうすると、自分が出しているブログにその手のコメントやトラックバックがつく。

さらに、どこでアドレスを仕入れたのか、変な迷惑メールも送られてくる。そして、しばらく無視をすると来なくなる。メルマガも同様に、まぐまぐ等を使わずに、自社配信しているところは、しっかり、誰が、いつ、どのクリックをしてどの位、滞在して、その次に何を見たか・・といったことが全部分析されているとのことだ。　　(ﾉﾟοﾟ)ﾉ

こうしたことは、マーケティング的には、非常に効果性が高く検証がし易い。しかし、反面、全てネット上の行動が丸見えだとすると、ユーザーからしたら、あまりいい気がしないだろう。もちろん、以前会社のパソコンで、アダルトを見ていて「何、見てるんだ！」と情報管理者から怒られた社員が多いといった記事をタブロイド紙か何かで見かけたことがあるが、会社のパソコンでは確かに問題だが、自分のパソコンで勤務時間以外であれば、プライバシーだ。(-з-)

この点について、以前、マーケティングで本を何冊も書いている有名な教授に、リアルマーケティングとサイバーマーケティングの融合についての意見を求めたが、正直、その認識にビックリしてしまった。「インターネットといったものは、私の中では研究は１０年前に終わっている。10年前に私が書いた本の通りになっている。あんなのは、今や、水や電気と同じで社会のインフラだ」といった回答であったからだ。前半の発言をマクロ的に見れば、そういった面もあるかもしれないが、後半の水と電気と同じで社会のインフラ・・といった発言は、どうかと思う？水を使うのに特別な知識やスキルはそれほど必要とされない。電気についても特殊な仕事をされる方以外は、同様だろう。しかし、インターネットについては、ＩＣＴの知識・情報、最新の技術で何ができるかによって大きく使い方が異なる。(￣□￣；)

当然、マーケティング上でもまだまだ可能性はあるし、反面、このグーグルの記事やネット上での行動が丸見えといったことの是非が、法的にも倫理的にも問われるかもしれない。

ということは、情報格差があったといったことが少し前によく言われたが、簡単には埋まらないと思う。なぜなら、技術も進んでいくからだ。さらに、マーケティングで有名な教授の認識も前述のような状況では、改めて考える機会が少ない一般市民にとっては尚更知らないことが多いだろう。

以上のようなことを前提に考えると、決して水や電気とは違うので、ガイドラインや法規制、活用する側の説明、守られなかった時の罰則などの整備が不可欠になると感じるがどうだろう？(＝⌒▽⌒＝)

 

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コモディティー化のスピードと生産コスト

日本の多くの製品が価格を下げている。しかし、下がり過ぎると、当然、採算が合わなくなり、傷口が広がらない前に撤退したということだろう。、利益を出すのが難しい上に、価格が下がってしまえば、厳しい現実が待っていることは予想できるが、一旦、ゲームに参加してしまうとなかなかゲームを降りることができないといった面があるから難しい

神戸大の延岡教授に、お越しいただいて講演をお願いした際、こうした現象についてもお話いただいたので紹介すると、

８０年代のＶＨＳとベータの戦いでは、ＶＨＳのコンソーシアムに参加した方に２兆円の利益がでた。
９０年代のＤＶＤの戦いでの規格競争では、利益が出た会社がない。つまり利益０円だという。

何故、こうしたことが起こるのかと言うと、量産化により、１個当たりのコストは低くなる。そのため
に売上が上がれば、やがて初期の開発投資が回収され利益が出る。
しかし、コモディティー化現象では、コストと同時に価格が下がるので、結果的に利益はでない。

たしかに、１００万円前後したプラズマテレビが３０万円にあっという間になってしまうと、コストが回収できないのは、容易に想像できる。

では、こうした中で、どう企業間競争を戦うかであるが、同じ土俵で戦うのを避けるのは、一つの戦い方だ。ソルクドソレイユが日本に来て話題になったが、サーカスとは違う土俵で戦い成功した好事例だ。今までとは違ったモノサシで判断することが本当に重要な時代になった星野リゾートは、磐梯のスキー場で、スキーを楽しむというより、“上達したい！”といったご要望に答えて、違う価値を提供している。

本当に戦い方が難しくなりましたね。(＝⌒▽⌒＝)

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